IoT検定とは

すべてのものをインターネットにつなげてしまう「IoT（Internet of Things：モノのインターネット）」が急速に進んでいます。

経済誌などにIoTの文字が出ない日はないほどですね。

IoT検定は、技術的な視点やユーザーの視点から必要となるスキルを評価し、

IoTを企画・開発・利用するために必要な知識があることを認定する試験です。

この試験、実は平成28年５月にスタートしたばかりのもので、主催団体のホームページにこれからの展開が書かれています。

試験は３段階あり、まずはレベル１からのスタートです。レベル１はプロフェッショナル・コーディネータという資格です。

IoT検定の魅力

筆者は、平成28年６月から７月にかけて、ガスエネルギー新聞社主催のエネルギー自由化状況調査に参加し、

アメリカのヒューストンに出かけました。この調査の際に、アメリカのIoTに驚いたことがあります。

テキサス州ではヒューストンの電気ガス会社であるダイレクトエナジー社を訪問しましたが、

この企業の周辺はスマートメーターの導入で競争が激化しているといいます。

テキサス州では、スマートメーターを活用して、いろいろなエネルギーサービスを実現しているのです。

たとえばこんなふうです。

アメリカでは電気料金は前払いが多い。そして、その前払いした分を顧客が使う、電気料金は割安になる。

ところが使いすぎてしまいクレジットがなくなると、ショートメールが届き、

「明日の○○時までに入金がないと電気を止めます」と通告される。払わなければ実際に止まる。

そしてオンラインで料金を払うと、15分後には再び使えるようになる。このサービスはプログラム化しており、人間は介在しない。

また、このようなリアルタイムの電気料金のIoTの仕組みは、IT企業と組まない限り作れないでしょう。

さらに高度なサービスも実施しています。スマートメーターから届いた情報をもとに、

請求書に電化製品ごとに消費量がわかるように表示します。

スマートメーターのデータから「エンジニアリング・アルゴリズム」によって電化製品ごとにデータが得られ、

先月使った電気も併せて表示します。電化製品の消費量が不自然な変化をした場合、お客様にメッセージを送る。

たとえば「エアコンが壊れていませんか」というような内容。

送ったことで反応があれば、クーリングシステムが故障しており、それによりこちらのサービスを売る。

このようなサービスをIoTで実現しているのです。

日本でもその実現は遠くないようで、IoTは企業にとって必須のものとなっていきそうな勢いです。